僕は、現在フリーランスとして活動していますが、８割以上のお客さまがシニアです。
だからと言って介護サービスを従事しているわけではなく、すべて完全実費という形でお仕事をさせていただいています。
シニア向けの体操教室、出張マッサージ、リハビリ指導等のパーソナルトレーニングなど。
その中でも特に、シニア向けの体操教室に力をいれています。
理由としては、介護予防に対して直接的なアプローチが出来るから。
その活動をしている中で常に疑問に思っていることをお伝えしていきます。
目次
介護予防にこそ、しっかりと投資すべき
現在、自立の人こそ健康に投資すべきだと考えています。
団塊世代が後期高齢者になる2025年。
介護費・医療費間違いなく急増するでしょう。
これを、少しでも減らしていくためには行政だけでなく、個人の活動も必要不可欠です。
このことについて深掘りしていきます。
介護予防＝無料もしくは低価格という概念
ここでいう介護予防とは、地域で活動しているサークルやコミュニティをイメージしてください。
公民館などの公共施設に行けば、いろんな活動団体があり、講師を招いたりして活動しています。
体操教室、ヨガ、ストレッチなどの身体的アプローチから、音楽や書道、ウクレレなど娯楽に近いコミュニティも多くあります。
しかも、結構有名な先生を招いたりしていて、クオリティの高い活動団体も多くあったりします。
しかし、そのようなクオリティの高い活動でも低価格もしくは無料で行なっている団体ばっか。
そのような団体が最終的に行き着くのは
といったような結末。
まるで、メジャーデビューして１～２年で消えてくバンドのように、サークル活動というのは難しかったりします。
活動団体=低価格もしくは無料
という概念を変えない限り、どんなに介護予防の旗を立てても、ザルで水をすくうといった状態が永遠に続きます。
行政主催の活動では限界がある
例えば、行政がどこかの医療機関と提携して、体操教室を開催する。
参加者は、ほぼ無料で参加できる。
これはこれで、素晴らしい取り組みだと思っています。
行政の広告、発信力は大きいので多くのシニアのお役に立っている意義のある活動だと感じています。
しかし、行政主催の活動だけだと圧倒的に足りない。
といったのが現状です。
僕のお客さまでも、このように行政主催の介護予防教室に参加している方がいますが、とにかく倍率が高くて、抽選が当たったのも申し込んでから１年後とのこと。
しかも、毎月隔週での活動なので、運動量としても物足りないと言っていました。
そうなると、やはり重要になってくるのは、個人で活動している市民団体。
意義のある市民団体が、自立支援をしていくためには必要不可欠なのです。
そして意義のある団体と意外と多い。
なのでそのような団体は、介護サービスよりも重宝され、もっとお金をもらうべきだと僕は考えています。
本当に価値のある団体には相応の価格を
僕の知っている活動団体で、元オペラ歌手をされていた有名な先生を招いて歌の指導をしてもらっている団体があります。
１回1時間で価格は500円
激安にもほどがあります。
プロの歌手に500円で教えてもらえるなんてビックリｗ
歌を歌う、発声をすることだって立派な介護予防のひとつ。
シニアはしっかりとお金を払い、主催者は利益を出すべきだと僕は思っています。
そうすることで主催者は、
と思うようになり
生徒は、
という意識が芽生えます。
この健康に対してしっかり投資しているという実感がお互いを本気にさせるのです。
だからこそ、介護予防という価値のあるものにはしっかりとお金を払うべき。
払うことでより良い、未来を創ることが出来ると本気で思っています。
これからの時代、介護に頼らないという強烈な想いが必要不可欠
少子化はもっと深刻になります。
内閣府から発信しているこちらの記事にも記載してありますが、2053年には総人口が１億人を割ると予測されています。
みたいになる可能性が高いです。
さらに医療の発達で、寿命は延びることになるでしょう。
人生100年時代。
一人ひとりの健康に対する意識が重要です。
自分の体は自分で守る
そのためには、日ごろの生活習慣の改善と健康に対して投資する意識というのは欠かせないと僕は考えています。
